北見 創（きたみ・そう）
日本貿易振興機構（ジェトロ）カラチ事務所に勤務。ジェトロに入構後、海外調査部アジア大洋州課、大阪本部ビジネス情報サービス課を経て、２０１５年１月からパキスタン駐在。
パキスタンは、国内で生産される天然ガスなどで、1次エネルギー供給量の約６割を賄っている。しかし、近年は輸入した石油の使用量が増加傾向にある。長年の課題である電力は、発電所が徐々に増えているものの、抜本的な解消には至っていない。政府は中国支援による電源増設を目指す。直近ではカタール、トルクメニスタン、イランからの天然ガス輸入に向けての動向が活発化している。
◆石油エネルギーの割合が増加
まず、パキスタンの国内でどれくらいのエネルギーが生産され、外国から調達されているのかを見てみよう。国際エネルギー機関の統計（２０１３年）によると、パキスタンが国内で生産するエネルギー量は６５２０万ＴＯＥ（石油換算トン）と、バングラデシュ、スリランカに比べて多い。実はパキスタンは国土が両国に比べて大きく、豊富な地下資源を持つ国である。
また、国内総生産（ＧＤＰ）規模もバングラデシュ、スリランカに比べて大きく、エネルギー需要も高いため、エネルギーの輸入量は２１３０万ＴＯＥと、両国に比べて約４倍になっている。国内で生産されたエネルギーと、国外から輸入したエネルギーを合計し、国外に輸出したエネルギーなどを除いた「１次エネルギー供給量」は８６００万ＴＯＥ。タイのおよそ３分の２程度のエネルギー量となる。
しかし、パキスタンの人口は１億８千万人と大きいため、１人あたりのエネルギー量は０．４７ＴＯＥと少なく、タイの４分の１程度になる。また、エネルギーを電力に変換する時のロスが大きく、１人あたりの電力消費量は４４８ｋＷｈと低い水準にとどまる。
◆石油の利用量が増加
エネルギー源も、日本などとは大きく異なる。パキスタン石油天然資源省が毎年発表しているエネルギー白書（２０１４年）によると、２０１３／１４年度（パキスタンの年度は７月～翌６月）では、１次エネルギー供給量の４６％にあたる３０９５万ＴＯＥを、ガスが占めている。天然ガスは枯渇が心配されているが、直近１０年間では安定的に生産されている。地域別では特にシンド州にガス田が多く、全国の３分の２を同州で生産している。
石油の割合は徐々に拡大し、現在３４％を占める。輸入元はアラブ首長国連邦、サウジアラビア、クウェート。石油の３分の２はガソリンなど輸送目的に利用され、残りは火力発電の燃料に使用される。水力（発電）は以前に比べれば微増しており、１１％となっている。原子力は５年前に比べて３倍の供給量にはなったが、割合としては２％に満たない。
石炭の利用は減少傾向となっている。パキスタンにはタール炭田という推定埋蔵量 １７５０億トンという、世界第６位の巨大な炭田がある。しかし、採取できるのは褐炭という低品質の石炭で、現状では技術的に利用が難しい。輸入炭を使った火力発電所の調査も行われているが、エネルギーミックスの一翼を担うまでに至るには、まだまだ先の話になる。
パキスタンのエネルギーのフローをみると、エネルギー全体の３分の１を輸入に頼っていることがわかる。常にエネルギーが不足しているパキスタンは、エネルギーの輸出はほとんどない。また、エネルギー変換や配電・配送する際のロスが大きい。２３６０万ＴＯＥが利用される前に消える。
最終エネルギー消費は３９８２万ＴＯＥである。需要家側では工業用と輸送用が最も大きく、各１３００万ＴＯＥ。個人向けなど国内消費が９８８万ＴＯＥとなっている。
◆６７５ＭＷの電源を追加
数あるエネルギーの中でも、パキスタンにとって現在、最も悩ましいのが電力だ。電力不足は長年の課題であり、シャリフ政権は「２０１８年までに解消を目指す」と公約に掲げている。
内の総発電量は２０１３／１４年度で１０万３６７０ギガワット・アワー（ＧＷｈ）。電源構成は石油火力が３８．５％、水力が３０．７％、ガス火力が２５．７％である。水力が全体の３割を占めているのが特徴的だ。雨季から時間が経つにつれて、発電量が少なくなる。加えて、雨季直前の６～７月は気温が高いのでクーラーの利用量が増加し、国中で停電が頻発する。
２０１４／１５年度での電力容量は合計２万４８２９メガワット（ＭＷ）。同年度中、６７５ＭＷの電源（発電所）が増設された。パキスタンには発電する事業主が３者あり、①政府の水利電力省と②民営化されたカラチ電力③民間企業が独立して発電所を運営している独立発電事業者（ＩＰＰ）――である。それぞれの電力容量は、水利電力省が１万２８７４ＭＷ（水力７０１３ＭＷ＋火力５８６１ＭＷ）、カラチ電力が２４２２ＭＷ、ＩＰＰが８７６２ＭＷ（火力８６７８ＭＷ＋水力８４ＭＷ）。他に、パキスタン原子力エネルギー委員会が運営する原子力発電所（６６５ＭＷ）がある。
２０１４／１５年度中は平均して５０００ＭＷほど電力が足りなかった。２０１４年７月には７０００ＭＷもの需給ギャップが発生した。発電可能な電力容量が１万４４００ＭＷであるのに対し、需要は平均１万８４００ＭＷであるため、高い頻度で停電が発生した。
２０１５／１６年度は１０２７ＭＷの電源が追加され、全体容量は４～５％増加する見通し。特にニールムジェルム発電所（９６９ＭＷ）が稼動する効果が大きい。原油価格の下落により、発電コストが抑えられる点も、電力不足解消へ追い風となろう。
また、政府が推進する中国パキスタン経済回廊（ＣＰＥＣ）プロジェクトによって、もし中国が融資協力する発電所の開発が順調に行けば、２０１８年までに１万４００ＭＷの電源が追加される予定だ。ただし、パキスタンでは計画通りにプロジェクトは進まないのが常であるため、過度な期待は出来ない。
◆ＬＮＧ輸入とパイプライン計画が続々
電力の他、ガスの動向も注視したい。石油天然資源省が昨年１２月にカタールと締結したＬＮＧの売買契約（価格交渉中）により、２０３０年まで年間１５０万トンのＬＮＧ（１８３万ＴＯＥ）が供給される予定だ。２０１５年３月からスイ南ガス公社とエングロ・エレンジー・ターミナル社はＬＮＧターミナルのサービスを開始。年間取扱量は３００万トン（３６６万ＴＯＥ）で、６００万トンまでの拡張が可能だという。
同じく昨年１２月１３日に起工式が行われたＴＡＰＩ（トルクメニスタン＝アフガニスタン＝パキスタン＝インド）パイプラインという、アジア開発銀行がイニシアチブをとるプロジェクトがある。これが２０１９年に無事開通すれば、トルクメニスタンのガス田から、年間３３０億立方メートル（２９７０万ＴＯＥ）がパキスタンやインドに供給される。
また、イランへの制裁解除に伴い、パキスタン政府は急速に同国に接近しており、かつて頓挫したイラン＝パキスタン・パイプライン敷設計画や、同国からの電力輸入について意欲を示している。
コメントを残す