新聞社勤務。南米と東南アジアに駐在歴13年余。年間100冊を目標に「精選読書」を実行中。座右の銘は「壮志凌雲」。目下の趣味は食べ歩きウオーキング。
２年前の暮れ、大学時代の友人Ａさんの「お別れ会」に出席した。
Ａさんは同じクラスで、２人しかいなかった女子のうちの一人だった。いまなお携帯電話の電波が通じない不感地帯にある兵庫県の寒村で生まれ育った僕は入学当時、とにかく東京の生活に慣れるのが精いっぱいで、同じクラスの女子に声をかけるほどの気持ちの余裕はなかった。Ａさんは遠い存在だった。ところが、偶然にもサークルも同じだったので教室の外で会ったり話したりする機会が増え、成績優秀だった彼女から試験前に出題されそうなところを教えてもらったり、ノートをコピーさせてもらったり、一方的に世話になった。
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新聞社勤務。南米と東南アジアに駐在歴13年余。年間100冊を目標に「精選読書」を実行中。座右の銘は「壮志凌雲」。目下の趣味は食べ歩きウオーキング。
ブルネイの首都バンダルスリブガワンで７月初めに開かれた東南アジア諸国連合（ＡＳＥＡＮ）地域フォーラム（ＡＲＦ）。政治・安全保障問題に関する対話と協力を通じてアジア太平洋地域の安全保障環境を向上させることを目的に１９９４年から始まったこのフォーラムは、ＡＳＥＡＮを中核に日・米・中・ロ・欧州連合（ＥＵ）などを含む国々が参加し、コンセンサスを原則として自由な意見交換を重視するユニークな対話の枠組みである。
今年のＡＲＦに参加していた中国の王毅外相と、米国家安全保障会議（ＮＳＣ）のダニエル・ラッセル・アジア上級部長（現在は、対日政策などを担当する米国務省の東アジア・太平洋担当の国務次官補）が、宿泊先のホテルで２日連続の「立ち話」をしたという新聞記事を興味深く読んだ。
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株式会社船井総合研究所上席コンサルタント。メーカーから小売業まで幅広いコンサルティングフィールドを持つ。一般消費者向けの商材を扱う企業の現場レベルでの具体的な販売手法の提案を得意とする。
日本国内の小売市場を商業統計データと合わせて見ていくと、人口動態（人数）と強い相関性があり、今後の人口減少予測と連動して縮小していく可能性が大きいと考えられます。少子高齢化による人口減少という市場環境変化は、誰も体験したことがなく、従来の成功方程式がそのままでは通用しにくい状況にあるのが今と言えるでしょう。
企業は、この大きな時代の流れを踏まえて自社が置かれている状況を正しく認識した上で取り組むべき課題を明確にし、優先順位に基づいて絞り込み、スピーディーに対応することが必要不可欠になってきました。それを実行していく上で、私の部門では、企業として果たすべき『顧客に対する約束』を再確認することから着手することを推奨しています。
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１９４１年生まれ、６０年豊田合成入社。９５年豊田合成タイランド社長。２０００年一栄工業社長。現在中国、タイで工場コンサルタントを務める。自称「ものづくり研究家」。
私は「ものづくり研究家」を自称しているが、口汚い友人は「あら探し研究家」と揶揄する。高校卒業後、豊田合成に入社。品質管理や製造などものづくり一筋の人生であったが、トヨタ自動車の強さを支える要素の一つとされる「トヨタ生産方式」の産みの親とも称される大野耐一先生（トヨタ自動車元副社長）に直接ご指導を受ける幸運に巡りあえた。
大野先生の教えを受けた方の中には、張富士夫トヨタ自動車名誉会長や池渕浩介トヨタ自動車顧問など有名な方が多くいらっしゃる。また、大野先生ご自身が『トヨタ生産方式 脱規模の経営をめざして』（ダイヤモンド社、１９７８年）という本を出版されている。私は７２歳になるが、いまだ現役として働いている。大野先生から薫陶を受けた者の一人として、私の眼で改めて「ものづくりとは何か」を考えていきたい。
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１９７６年１０月創刊のタイで発行する日本語新聞。在タイビジネスマンに向けてタイの政治・経済・社会ニュースから人物紹介まで多彩なコンテンツを提供している。
「想像を超える創造を実現する」――。業務用大型プリンターなどを開発・生産するローランド・ディー・ジー（静岡県浜松市）は、初の海外生産拠点にタイを選んだ。
２０１１年の大洪水の余韻がさめやらぬ、同年１１月に現地法人ローランド・デジタル・グループ（タイランド）を印刷関連企業が集積するバンコク近郊のサムットサコン県「シンサコン工業団地」内に設立。翌１２年１０月には、年産能力６０００台の工場（敷地面積４万平方メートル）の本格稼働し、新興国向けの大型インクジェットプリンター「ＲＥ―６４０」「ＲＡ―６４０」を生産している。
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大学教授。専門は環境経済学および理論経済学。政府の審議会の委員なども務める。「知性は、セクシーだ」が口癖。趣味は鉄道（車両形式オタク）。
自由・平等・博愛はフランスの標語としてあまりにも有名である。もちろん、フランスでは自由・平等・博愛のどれも欠かせないという意味だろう。だが悩ましいことに、博愛は別として、自由と平等が手に手を取り合いながら仲良く歩んでいくかというとそうでもない。
たとえばアメリカは自由な国の象徴のようなものだが、必ずしも平等な社会とは言えない。確かに政治的には平等な社会かもしれないけれど、経済的には不平等が支配しているように思えるからだ。毎年１０億円を超える給与をもらい退職時には１００億円以上の退職金を手にする最高経営責任者（ＣＥＯ）がいるかと思えば、教会の無料給食に列をなす人々も多数いる。プール付きの大邸宅に住む人がいるかと思うと、ホームレスとして街をさまよい歩く人もいる。そのギャップはどう見ても大きすぎる。
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元朝日新聞バンコク特派員、マニラ支局長。２００９年３月よりカンボジア・プノンペン在住。現地で発行する月刊邦字誌「プノン」編集長。
「フン・セン首相は、もうカンボジアにはいない」。
７月２８日夜から２９日にかけて、そんなうわさが、プノンペンを駆け巡った。その日、カンボジアでは国民議会選挙（総選挙、定数１２３）が実施された。投票のために多くの人たちが地方へと戻り、首都は、盆休みの初日のように静まり返っていた。
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ジャーナリスト。元朝日新聞編集委員。「ニュース屋台村」編集主幹
「北京駐在になりますが、家族は日本に残します」。赴任が決まった知人は、迷ったすえ一人で行くことに決めた。対日感情の悪化は気になっていたが、近頃話題のＰＭ２.５が決定打になった。このごろそんな人が増えているらしい。
ニュースで流れる白く霞んだビル群、薄ぼんやりとした太陽。そんな映像を目にして「子供は連れていけないな」と思ったという。
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バンコック銀行執行副頭取。1977年東海銀行入行。2003年より現職。米国在住10年。バンコク在住15年。趣味：クラシック歌唱、サックス・フルート演奏。
１９８０年代の落ちぶれたアメリカ。９７年のアジア金融危機の中で瀕死の重傷を負ったタイや韓国。これらの国々はその最悪の状況から、幸運にも恵まれ復帰をなしえてきた。一方で、わが日本はバブル経済崩壊以降、はや２０年の年月がたつにもかかわらず、私の目からは回復の兆しが見えない。人々は、アベノミクスによって円安株高が実現し景気回復が実感されつつあると言うが、従来と何が変わったのだろうか？ 最悪期にあったアメリカとタイに当時勤務し、その回復の道のりを実際に見てきた者として、これらの国々と日本の現状を２回に分けて比較検討してみたい。
私が２回目の米国赴任をしたのは１９８７年のことであった。その年の１０月１９日に史上最大の株の暴落である「ブラックマンデー」が起こり、いよいよ奈落の底へと落ちていった。
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バンコック銀行執行副頭取。1977年東海銀行入行。2003年より現職。米国在住10年。バンコク在住15年。趣味：クラシック歌唱、サックス・フルート演奏。
タイには相変わらず、多くの日系企業の進出が続いている。しかしバンコック銀行日系企業部が、タイ商務省のデータを活用して２００９年に行った内部調査では、タイ進出日系企業の約３分の１は恒常的な赤字もしくは債務超過になっているとの結果を得ている。タイの進出日系企業数が４５００社であれば、実に１５００社は問題を抱えているということだ。
問題の原因は、以下の４つに類型化できるだろう。
① 目的の明確ではない海外進出
② 企業内犯罪
③ 人事管理
④ 資金繰り
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