バンコック銀行執行副頭取。１９７７年東海銀行入行。２００３年より現職。米国在住１０年。バンコク在住１７年。趣味：クラシック歌唱、サックス・フルート演奏。
２月の終わりから３月初旬にかけて、娘が初孫を連れてタイに２週間ほど遊びに来てくれた。初孫は男の子で、名前はＫ君。私たち夫婦はタイ在住１７年にもなるため、娘がタイに遊びに来ることはいわゆる“里帰り”になるだろう。いずれにしても２週間べったりとＫ君と付き合った。
もともと子供好きを自称している私であるが、自分の孫はやはり特別可愛い。夕食を食べにレストランに行っても「べったり」とかまっているので、「ジジ馬鹿だねぇ」と、初めてお会いした日本人の方にも揶揄（やゆ）される始末である。我が初孫のＫ君とじっくり２週間付き合ってみて、人間の本質に迫る多くのことをＫ君から教えてもらった。今回は、Ｋ君を題材にしてみたい。
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コミュニケーション基礎研究会代表。毎日新聞記者、ドイツ留学後、共同通信社記者、外信部、ソウル特派員など。退社後、経営コンサルタント、外務省の公益法人理事兼事務局長などを経て、株式会社LVP等設立。東日本大震災直後から「小さな避難所と集落をまわるボランティア」を展開。
仙台市で開催された国連世界防災会議のテーマ別セッション「多様性と災害対応～障がい者・LGBT・ジェンダー・外国人の視点から～」が3月16日、同市で行われ、宮城県気仙沼市本吉町の知的障がい者の母のグループ「本吉絆つながりたい」の小野寺明美さんが登壇し、災害における知的障がい者に関する問題と、その家族の苦悩などを語った。
「震災と障がい者」の問題は支援が行き届かない切実な問題だが、なかなかその問題を発信する機会がなく、小野寺さんも事あるごとに説明してきたが、今回は初めての国際舞台。このセッションでは、スピーカー5人のうち、小野寺さんが唯一の震災被害の当事者だった。
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１９７７年よりタイを拠点として、日本の政府機関の後方支援に携わる。現在は民間企業への支援も展開、日本とタイの懸け橋として両国の発展に貢献することを使命としている。
今回は、タイで仕事をしていく際の様々な細かな問題をご紹介します。タイ語が読めない・しゃべれない大抵のタイへの赴任者にとって、ちょっとしたことが思いにもかけないような大事となることはよくあります。
まずは、名刺に関するトラブルです。弊社の名刺は建築士である創業者がデザインした会社のロゴを使用しているのですが、そのロゴはタテヨコ比が黄金比（1:1.618）となっている少し特殊なものです。日本で一般的な名刺のサイズは4号（9.1センチx5.5センチ）です。このサイズの名刺から黄金比を作成するには横を2ミリほどカットする必要があります。日本の印刷屋では一言伝えるだけで済みますが、タイでは出来上がるまで４カ月もの時間を要しました。
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日本貿易振興機構（ジェトロ）カラチ事務所に勤務。ジェトロに入構後、海外調査部アジア大洋州課、大阪本部ビジネス情報サービス課を経て、２０１５年１月からパキスタン駐在。
次の有望市場はどこだろうか――。そう考えたときに、世界第６位の人口規模を誇るパキスタンを挙げるビジネスマンは多くはないはずだ。現在、日本ではアジアの需要を取り込む機運が高まっているが、まだ海外事業に取り組んで日の浅い中堅・中小企業であれば「タイ、インドネシア、ベトナムあたりやないかなあ」という答えが多いはずだ。そうした主要国の後にミャンマーなどの国名が出てくるのであって、「インドまではちょっとなあ」という企業も多いだろう。しかし、すでにアジア、中東に拠点を構え終えた大企業が、徐々にパキスタンを射程にとらえ始めている。
「夜明け前のパキスタン」という題名にしたものの、ミャンマーのように夜明けが訪れるかは分からない。1990年代に在パキスタン日本大使館に勤めていたＭ氏に話を聞くと、「20年前もいつか急成長する国だと言っていた」そうだが、ついぞ急成長せず、日本企業の進出ラッシュは来ていない。しかし、数字だけみるとこれほど潜在性のある市場はまれだろう。
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ジャーナリスト。元朝日新聞編集委員。「ニュース屋台村」編集主幹。
「うりずん」と呼ばれる春の暖気が沖縄を包むこの季節。コバルトブルーがまぶしい大浦湾で、冷え冷えする光景が展開されている。米軍普天間（ふてんま）基地の移転先であるキャンプシュワブの沖合で、日本政府によるボーリング調査が始まった。
反対する住民がカヌーで接近する。海上保安庁の警備艇が出動し、追い散らす。ゲート前では反対派が居並ぶ警備員に詰め寄る。海で、陸で、逮捕者が出た。米兵は表に出てこない。基地拡張を巡り、争っているのは日本人、その多くが沖縄の人たちだ。
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１９７６年１０月創刊のタイで発行する日本語新聞。在タイビジネスマンに向けてタイの政治・経済・社会ニュースから人物紹介まで多彩なコンテンツを提供している。
「実際に部品を洗浄してお見せしたら急に話し合いを始めたんです。断る口実を探しているのかと思ったのですが、実は…」
工業洗浄機製造大手、クリンビー（タイランド）の山本雅之社長はそう言ってほほ笑む。この時、きれいになりすぎて今までの洗浄では確認できなかった擦り傷が発覚。加工工程の問題点が判明したことで、関係者を慌てさせることになったという。
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コミュニケーション基礎研究会代表。毎日新聞記者、ドイツ留学後、共同通信社記者、外信部、ソウル特派員など。退社後、経営コンサルタント、外務省の公益法人理事兼事務局長などを経て、株式会社LVP等設立。東日本大震災直後から「小さな避難所と集落をまわるボランティア」を展開。
新聞社の訂正記事から話を展開するのはいささか気が引ける思いではあるが、３月１５日付朝日新聞の訂正記事はそれ自体が大事な問題を内包しているので、まずは、訂正文をそのまま引用する。
１４日付「北岡氏『侵略戦争』７０年談話有識者懇で認識」の記事で、見出しのほか、本文中に北岡伸一・国際大学長が先の大戦について示した認識が「侵略戦争であった」とある部分は、「歴史学的には侵略だ」の誤りでした。懇談会の終了後、記者団の取材に応じた北岡氏は先の大戦について「私はもちろん侵略だと思っている。歴史学的には」と答えていましたが、「侵略戦争」という表現は用いませんでした。確認が不十分でした。訂正しておわびします。（以上引用終わり）
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勤務、研修を含め米英滞在１７年におよぶ帰国子女ならぬ帰国団塊ど真ん中。銀行定年退職後、外資系法務、広報を経て現在証券会社で英文広報、社員の英語研修を手伝う。休日はせめて足腰だけはと、ジム通いと丹沢、奥多摩の低山登山を心掛ける。
今回取り上げるのは、２０１５年３月１０日付米ニューヨークタイムズ紙、ニューヨーク版のＡ５ページ「Extramarital Dating Site Unsettles the Land of Discreet Affairs」（不倫専門の出会い系サイトの広告出現で大人の恋愛の国であるはずのフランスが取り乱している）である。
「そこまでやるか、自由の先導国フランス」というのが率直な感想である。ただ、表現の自由の大義も、ここまでくるとフランスといえどもその国の普通の人々の本音としては、例の風刺漫画に由来するテロ事件もあって「背に腹は代えられない」と感じているのが実情と思える。
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企業買収や提携時の相手先デュー・デリジェンス、深掘りのビジネス情報、政治リスク分析などを提供するHummingbird Advisories 代表。シンガポールと東京を拠点に日本、アセアン、オセアニアをカバーする。新聞記者9年、米調査系コンサルティング会社で11年働いた後、起業。グローバルの同業者50か国400社・個人が会員の米国Intellenet日本代表。公認不正検査士、独立行政法人中小企業基盤整備機構・国際化支援アドバイザー（3月末で退任）
今回は、マレーシア人のカジノ界の大物が、米ラスベガスで違法賭博容疑で逮捕され、その後、警察を管轄するマレーシア内相がこの男性を支持する手紙を米連邦捜査局（FBI）に出していた、という話をご紹介したい。いわゆる「政商」はアセアンでは数多く「活躍」。その存在は見え易く、また異様な存在感醸している。英字メディアでも細かく見ていくと、小さな事件から政治と裏社会のつながりの片鱗（へんりん）を垣間見ることができて、なかなか興味深い。
2014年7月9日、ラスベガスのシーザーズパレス・ホテルのヴィラで、マレーシア・ギャンブル界の大物ポール・プア・ウィセン（Paul Phua Wei Seng）氏と息子のダレン・プア・ワイキット（Darren Phua Wai Kit）氏がFBIに違法賭博の疑いで捜査された（逮捕は14日）。FBIの捜査員がホテルの部屋に入った当時、親子と仲間らは、彼らが運営するオンラインのサッカー賭博サイトと、テレビ画面に映るサッカー・ワールドカップ（Ｗ杯）のオランダ対アルゼンチンの試合のライブ放送に見入っていた、という。
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バンコック銀行執行副頭取。１９７７年東海銀行入行。２００３年より現職。米国在住１０年。バンコク在住１７年。趣味：クラシック歌唱、サックス・フルート演奏。
海外に住む日本人にとってなかなか馴染めない習慣に「チップ」がある。「高いレストランに入ったがチップはいくら置いたらいいのかわからず、食事が満足にのどを通らなかった」「理髪店やマッサージ屋などに行く度にチップの額について悩んでしまう」「ホテルのボーイに車のドアを開けてもらったが、チップをあげそこねて後々まで気になってしまった」。こんな経験を皆さんはお持ちではないだろうか？
何を隠そう、米国１０年、タイ１７年の海外生活を送ってきた私も、つい最近までこうしたことで悩んでいたのである。しかし、アメリカ人やタイ人たちと日常的に付き合う機会を得たからこそ、最近は「チップ」に対しておぼろげながらわかってきたことがある。今回は米国とタイのチップ事情について独見を述べたい。
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