海外勤務が長く、日本を外から眺めることが多かった。帰国後、日本の社会をより深く知りたいと思い読書会を続けている。最近常勤の仕事から離れ、オープン・カレッジに通い始めた。
前稿では、資本主義の最大の批判者であったカール・マルクス（1818〜1883）の思想をとりあげた。急速な産業化・近代化が進展していた19世紀英国において、労働者は貧困に苦しみ、階級間の不平等は大きく、循環的な不況が多くの人々の生活をさらに悲惨にした。こうした労働者の悲惨な状態を変えようと考えたマルクスは、それまでの空想的「社会主義」を脱し、経済学の理論を用いて「社会主義」を現実的な資本主義の諸問題の解決策として人々に示したのである。
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オーストラリアおよび香港で中国ファームの経営執行役含め30年近く大手国際会計事務所のパートナーを務めた。現在は中国・深圳の会計事務所の顧問などを務めている。オーストラリア勅許会計士。
英紙フィナンシャル・タイムズ（4月21日付週末版）に掲載された世界の主要都市：年齢問題の中の2011～16年の主要都市・地域の不動産価格の上昇率をみると、ニューヨークのアッパー・ウェストサイド31%、ロンドンのフルハム36％、香港のモンコック19％、シドニーのバルメイン41%――などとなっています。今回はこの記事を元に、私がかつて住んだシドニーや香港などの事例を挙げながら、世界のメガ都市の高齢化とその影響などについて考えてみたいと思います。
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一般財団法人福祉教育支援協会専務理事・上席研究員（就労移行支援事業所シャロームネットワーク統括・ケアメディア推進プロジェクト代表）。コミュニケーション基礎研究会代表。精神科系ポータルサイト「サイキュレ」編集委員。一般社団法人日本不動産仲裁機構上席研究員、法定外見晴台学園大学客員教授。毎日新聞記者、ドイツ留学後、共同通信社記者、外信部、ソウル特派員など。退社後、経営コンサルタント、外務省の公益法人理事兼事務局長など経て現職。
プロ野球広島で活躍し、1987年に当時の連続試合出場の世界記録を塗り替えた「鉄人」、衣笠祥雄さんが逝った。プロ野球が生活のすべてだった野球小僧時代、豪快なプレーとその個性的な顔つきで球界を代表する選手であった印象も強烈だが、社会人として社会の岐路にいた時期に、２人きりでお会いしたこと大きな感謝とともに忘れられない思い出である。
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バンコック銀行執行副頭取。１９７７年東海銀行入行。２００３年より現職。米国在住１０年。バンコク在住２０年。趣味：クラシック歌唱、サックス・フルート演奏。
私はこの20年間にわたって「日経ビジネス」「ダイヤモンド」「東洋経済」の経済３誌を、毎週欠かさず読んでいる。政府や企業情報の垂れ流しの多い新聞や大衆受けばかりを狙ったゴシップ中心の民放テレビと比べて、経済週刊誌は独自の取材を行ったうえで分析しようと試みている真面目な情報誌である。しかもこの３誌はそれぞれ視点が異なっており、読み比べることで私なりの見解を作ることが出来る。
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企業買収や提携時の相手先デュー・デリジェンス、深掘りのビジネス情報、政治リスク分析などを提供するHummingbird Advisories CEO。シンガポールと東京を拠点に日本、アセアン、オセアニアをカバーする。新聞記者9年、米調査系コンサルティング会社で11年働いた後、起業。グローバルの同業者50か国400社・個人が会員の米国Intellenet日本代表、公認不正検査士、京都商工会議所専門アドバイザー。自社ニュースブログ（asiarisk.net）に、一部匿名ライターを含めた東南アジアのニュースを掲載中。
少数民族への弾圧が問題視されるミャンマーで、取材中のロイター通信のミャンマー人記者2人が昨年12月に逮捕された。世界的に注目を浴びたこのニュースは、ここ1週間ほどで事態が急展開し、醜悪な内情が明らかになりつつある。逮捕のきっかけになった、記者2人が保持していた機密文書は、地元警察官から直接渡されたもので、しかも裁判でこの警察官が実は上官から記者をワナにはめることを迫られての行動だった、と証言。記者逮捕が報道弾圧のための偽装だった可能性が明らかになった。
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オーストラリアおよび香港で中国ファームの経営執行役含め30年近く大手国際会計事務所のパートナーを務めた。現在は中国・深圳の会計事務所の顧問などを務めている。オーストラリア勅許会計士。
最近のテニス界の新星、躍動感あふれるプレーの大坂なおみ選手に熱いエールを送っています。力感に富んだストロークは魅力的で、現在の世界ナンバーワンのシモナ・ハレプ（ルーマニア）、元ナンバーワンのセリーナ・ウィリアムズ（米）、マリア・シャラポワ（ロシア）などを撃破し、世界のランキングは２１位(４月２日現在)まで上がり、さらに上が望めるとともに既にトッププレーヤーの仲間入りをしたと言えると思います。
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１９７７年よりタイを拠点として、日本の政府機関の後方支援に携わる。現在は民間企業への支援も展開、日本とタイの懸け橋として両国の発展に貢献することを使命としている。
今回は、社内メールのトラブルについてご紹介します。ＡＳＥＡＮ（東南アジア諸国連合）域内では近年、国内の主要エリアにインターネット通信が行きわたりつつあるなど、情報インフラの整備が日々進展しており、日系企業の情報・通信環境も着実に整ってきています。タイでも、政府が２０１６年に発表した新経済政策「Thailand4.0」の下で、情報通信革命を起こし、家電や車などあらゆるものをインターネットでつなぐ「ＩｏＴ」などの情報通信技術（ＩＣＴ）を活用した産業の高度化、生産性向上などを推し進めています。
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