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Archive for: 7月, 2021

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社会技術と人工知能
『週末農夫の剰余所与論』第18回

7月 08日 2021年 社会

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山口行治(やまぐち・ゆきはる)

o 株式会社エルデータサイエンス代表取締役。元ファイザーグローバルR&Dシニアディレクター。ダイセル化学工業株式会社、呉羽化学工業株式会社の研究開発部門で勤務。ロンドン大学St.George’s Hospital Medical SchoolでPh.D取得(薬理学)。東京大学教養学部基礎科学科卒業。中学時代から西洋哲学と現代美術にはまり、テニス部の活動を楽しんだ。冒険的なエッジを好むけれども、居心地の良いニッチの発見もそれなりに得意とする。趣味は農作業。日本科学技術ジャーナリスト会議会員。

ニンニクは収穫時期を読み間違えて、梅雨(つゆ)の収穫となった。完熟でおいしそうなのだけれども、葉は雨でやられて、乾燥保存が大変だ。ショウガは梅雨が明けてから植え付けよう。ニンジン、パースニップ(白ニンジン)、ビーツ、ダイコンの種まきも梅雨明けを待っている。晴耕雨読というよりも、夏の農作業は雨のほうが涼しい。書を捨て農耕をしようとしても、体力の限界がある。収入を確保する必要があるし、週末農夫程度がよい生活バランスなのだろう。多少は家計の助けになるし、娯楽としての支出は最小限であることも評価してもらいたい。ただし、無理な姿勢が多いので、健康にはあまりプラスにはならない。損得勘定は難しいものだ。

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「地政学」について考える(その1)
『視点を磨き、視野を広げる』第52回

7月 07日 2021年 経済

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古川弘介(ふるかわ・こうすけ)

海外勤務が長く、日本を外から眺めることが多かった。帰国後、日本の社会をより深く知りたいと思い読書会を続けている。最近常勤の仕事から離れ、オープン・カレッジに通い始めた。

◆はじめに――国は引っ越しできない

「自由で開かれたインド太平洋」という日本発の外交構想がある。2016年に当時の安倍首相(第2次)が提唱したもので、米国をはじめ国際的な支持の広がりが見られ、日本外交の成果とされる。中国の海洋進出を念頭に置いたものであり、日本の外交戦略に地政学的視点が導入された例として知られる。

近年、国際的な緊張の高まりを背景に、地政学の「復活」が言われている。そこで、今回は地政学をテーマにしたい。地政学の説明で一番気に入っているのは――人は引っ越しできるが、国は引っ越しできないので地理的条件で国際関係を考えること(*注1)――というものだ。日本は米中ロの間に位置し、友好的な隣国はないという厳しい環境におかれている現実を直視した、地政学的思考が求められているのである。

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「つなぐ」がはじまり、新しいコミュニティーに向かう
『ジャーナリスティックなやさしい未来』第213回

7月 06日 2021年 社会

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引地達也(ひきち・たつや)

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◆ストレス解放で「健康」

 みんなの大学校と一般財団法人発達支援研究所が共同で編集する12ページのカラー冊子「つなぐ」が発刊された。同研究所の山本登志哉所長と私が共同編集長となり、発達障がいや精神障がいにより生きづらさ、働きづらさ、いづらさ、を感じている人とつながりながら、その要因を探り、そして良い方向を考えていこうという試みの一環である。

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生産性はなぜ低下するのか
『山本謙三の金融経済イニシアティブ』第44回

7月 05日 2021年 政治

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山本謙三(やまもと・けんぞう)

o オフィス金融経済イニシアティブ代表。前NTTデータ経営研究所取締役会長、元日本銀行理事。日本銀行では、金融政策、金融市場などを担当したのち、2008年から4年間、金融システム、決済の担当理事として、リーマン・ショック、欧州債務危機、東日本大震災への対応に当たる。

前回まで述べたように(「人口構成と日本経済〈第1回~第5回〉」)、今後の日本経済にとっては、①就業者の拡大と②労働生産性の向上が最大の課題となる。人手不足がいよいよ深刻になるからだ。

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NHK人事案は差し替えられた 再任された「官邸の代理人」
『山田厚史の地球は丸くない』第191回

7月 02日 2021年 経済

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山田厚史(やまだ・あつし)

ジャーナリスト。元朝日新聞編集委員。「ニュース屋台村」編集主幹。

NHK内部がざわついている。4月にあった役員人事で、異常事態が起きた。前田晃伸(てるのぶ)会長(82)に次ぐ高齢の実力者・板野裕爾(ゆうじ)専務理事(67)を「退任」とする人事が経営委員に出されたが、直前に取り消され、「再任」となった。毎日新聞(6月28日付朝刊)が内幕をスクープし、衝撃が走った。

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