山口行治（やまぐち・ゆきはる）
株式会社ふぇの代表取締役。独自に考案した機械学習法、フェノラーニング®のビジネス展開を模索している。元ファイザージャパン・臨床開発部門バイオメトリクス部長、Pfizer Global R&D, Clinical Technologies, Director。ダイセル化学工業株式会社、呉羽化学工業株式会社の研究開発部門で勤務。ロンドン大学St.George’s Hospital Medical SchoolでPh.D取得（薬理学）。東京大学教養学部基礎科学科卒業。中学時代から西洋哲学と現代美術にはまり、テニス部の活動を楽しんだ。冒険的なエッジを好むけれども、居心地の良いニッチの発見もそれなりに得意とする。趣味は農作業。日本科学技術ジャーナリスト会議会員。
◆人工知能技術は産業構造を逆転する
産業革命以降の産業構造は、商品生産からサービス商品へと、市場経済における商品の連鎖、もしくはサプライチェーンとして、顧客個人を最終ターゲットとして構成されてきた。農業においても、グローバル資本主義経済の巨大企業が、顧客としての農家に、原料や生産手段として、例えば飼料用の穀物や製油など、肥料や農薬など、農業機械などを、独占的に供給してきた。生産性という供給側の論理によって、経済活動が制御されてきたともいえるだろう。産業革命によって、生産性が飛躍的に向上したのだから、資本主義社会としては、合理的な産業構造だったと考えられる。工場や機械による生産性の向上は、現在でも継続しているけれども、IT技術、特に人工知能（AI）技術による生産性の向上は、顧客個人に直接働きかける効果が大きく、産業構造を大きく変える可能性がある。
本連載では、食の目的を健康の維持向上と考える立場から、農業を健康産業として再定義することを試みている。生活者としては、常識的な考えのようだけれども、産業構造としては、有機農業や地産地消のような、補完的な産業としてではなく、グローバル資本主義の産業構造を、AI技術によって逆転する（折りたたむ）可能性がある。具体的には、食と関連する健康状態を、データ駆動型個別化栄養学（プレシジョン栄養学）によって、データとして理解することが出発点となる。例えば、農薬の安全性を、特定の疾患（アレルギー疾患も含む）において評価することが可能になり、生産者の論理ではなく、消費者による選択を支援するために、国家などが適切に情報開示することになるだろう。 記事全文>>
