小澤 仁（おざわ・ひとし）
バンコック銀行執行副頭取。1977年東海銀行入行。2003年より現職。米国在住10年。バンコク在住27年。趣味：クラシック歌唱、サックス・フルート演奏。
- CT
5-1 CTの概要
図13：CTの概要
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Archive for: 2月, 2025
日本の医療機器の実力は？（その3・完）
CT市場・まとめ
『バンカーの目のつけどころ 気のつけどころ』第286回
半導体産業の復活はあるのか
その４ 半導体前工程装置産業のシェア低下
『視点を磨き、視野を広げる』第80回
古川弘介（ふるかわ・こうすけ）
海外勤務が長く、日本を外から眺めることが多かった。帰国後、日本の社会をより深く知りたいと思い読書会を続けている。最近常勤の仕事から離れ、オープン・カレッジに通い始めた。
◆はじめに
本稿は、半導体の前工程装置産業の日本のシェアが低下しているという湯之上隆（微細化研究所所長）の問題提起について考える。湯之上の講義（巻末参照）と著書『半導体有事』（以下本書）を参考にしている。
日本の半導体生産は、世界一の座から凋落（ちょうらく）して久しい。一方、装置産業は材料産業と並んで世界トップクラスの競争力を維持しており、日本半導体復活の切り札になるという期待がある。しかし湯之上は、日本の前工程装置産業の世界シェアが低下していることを指摘する。それもほぼ全ての装置でシェア低下が見られるという。対策をとらないと、半導体産業と同じ道を歩むことになると懸念するのである。 記事全文>>
ドイツの「新しい兵役」からの懸念
『ジャーナリスティックなやさしい未来』第279回
引地達也（ひきち・たつや）
特別支援が必要な方の学びの場「みんなの大学校」学長、博士（新聞学）。フェリス女学院大学准教授、文部科学省障害者生涯学習支援アドバイザー、一般財団法人発達支援研究所客員研究員、法定外見晴台学園大学客員教授。
◆傍らにある戦争
ドイツは2024年暮れに「新しい兵役」法案を閣議決定した。18歳の男女全員に入隊意向を調査し、意欲ある若者を志願兵にするといい、男性には兵役に対する意欲や能力についてのアンケートに回答する義務を負わせ、国として「国防」意識を認識してもらう狙いもあるという。
ロシアによるウクライナ侵攻による「欧州の戦争」は現実的にドイツの傍らにある。北大西洋条約機構（NATO）の存在が安全を保障するかの疑問が生じる中で、ドイツも新しい国防へと向かうことになった。
戦後のドイツでは、東ドイツや東側諸国との対立の中で、軍の維持は必須だったが、かつてのナチス・ドイツを忌避する感覚が根強く、ドイツ軍への志願が少なかったことで1956年から2011年まで徴兵制を採用していた。18歳以降、9か月間の兵役を基本としながら、良心的な兵役拒否も認めていて、介護施設や公的施設で任務に従事する兵役代替服務があった。 記事全文>>
｢とも喰い予算｣でいいのか？
政治の仕事は｢優先順位｣
『山田厚史の地球は丸くない』第282回
山田厚史（やまだ・あつし）
ジャーナリスト。元朝日新聞編集委員。「ニュース屋台村」編集主幹。
国会審議の雰囲気が大きく変わってきた。衆議院で少数与党となった自民・公明は、野党の協力なしに国会を乗り切れない。ヨ党・ヤ党の中間にあるユ党を抱き込んで予算案を通そうと躍起になっている。自民・公明が安定多数を占めていたころは、野党がいくら騒ごうと、最後は数の力で押し切ることができた。そこには議論や妥協の余地はなかった。衆院の勢力がガラリと変わり、高飛車な国会運営はもうできなくなっている。 記事全文>>
事件を乗り越え、グループホームがつなぐ夢へ
『ジャーナリスティックなやさしい未来』第278回
引地達也（ひきち・たつや）
特別支援が必要な方の学びの場「みんなの大学校」学長、博士（新聞学）。フェリス女学院大学准教授、文部科学省障害者生涯学習支援アドバイザー、一般財団法人発達支援研究所客員研究員、法定外見晴台学園大学客員教授。
◆失望に変えた事件
最近の障がい者向けのグループホーム事業の拡大は、障がい者が地域とともに生き、暮らす共生社会に向けた希望のはずである。その希望を失望に変えてしまったのが、障がい者向けグループホーム運営大手企業による食材費の過大徴収事件など、各種の不正事件であろう。
事業者が私腹を肥やすだけならまだしも、利用者に提供している食事が粗末だったのは、福祉事業者としての資格も見直すべき事案だ。このような事態は、グループホーム事業拡大で民間企業の参入が増える中で、懸念はしていた。「収益化が容易」とのうたい文句で事業参入を呼びかける広告が飛び交い、私にも「グループホーム事業に参入したいのですが……」との相談も定期的にやってくる。
障がい者に対応する社会の環境が不十分な中で、グループホームを運営するのは簡単ではない。事件を受けて、社会における障がい者を支援する社会福祉事業としてのグループホームの在り方を熟考できればと思う。 記事全文>>
ポリヘルスの社会戦略
『みんなで機械学習』第56回
山口行治（やまぐち・ゆきはる）
株式会社ふぇの代表取締役。独自に考案した機械学習法、フェノラーニング®のビジネス展開を模索している。元ファイザージャパン・臨床開発部門バイオメトリクス部長、Pfizer Global R&D, Clinical Technologies, Director。ダイセル化学工業株式会社、呉羽化学工業株式会社の研究開発部門で勤務。ロンドン大学St.George’s Hospital Medical SchoolでPh.D取得（薬理学）。東京大学教養学部基礎科学科卒業。中学時代から西洋哲学と現代美術にはまり、テニス部の活動を楽しんだ。冒険的なエッジを好むけれども、居心地の良いニッチの発見もそれなりに得意とする。趣味は農作業。日本科学技術ジャーナリスト会議会員。
◆ダ・ヴィンチ・コード
暗号解読によって事件を解決する映画「ダ・ヴィンチ・コード」を覚えているだろうか。イタリア・ルネサンス時代の天才、レオナルド・ダ・ヴィンチのように、芸術、技術、医学など、さまざまな分野で活躍する天才は、「ポリマス」（polymath;博識家）といわれ、知的冒険を楽しみ、閉塞（へいそく）した時代を変革する（※参考：『Polymath: Master Multiple Disciplines, Learn New Skills, Think Flexibly, and Become an Extraordinary Autodidact』〈Peter Hollins, 2020〉、『The Polymath: A Cultural History from Leonardo da Vinci to Susan Sontag』〈Peter Burke, 2020〉）。「マス」はマセマティクス（数学）の略語で、語源はギリシャ語の「マテーマタ」、「学ばれるべきことども」を意味するということを、初めて知った。「ポリ」は「たくさん」という意味なので、「ポリマス」は「たくさんのことを学んだ」博識家であって、文理融合のスーパースターだ。 記事全文>>
日本の医療機器の実力は？（その2）
エコー・MRI市場
『バンカーの目のつけどころ 気のつけどころ』第285回
小澤 仁（おざわ・ひとし）
バンコック銀行執行副頭取。1977年東海銀行入行。2003年より現職。米国在住10年。バンコク在住27年。趣味：クラシック歌唱、サックス・フルート演奏。
3.エコー（超音波診断装置）
3-1 エコーの概要
・エコーは、プローブ（探触子）と呼ばれる装置を人体に直接当てて超音波を送信し、体内から反射した超音波情報を受信、解析し画像化する医療機器である
・超音波の送受信を連続で行うことで、リアルタイムでの動きを観察することができる
・またMRI、CTと連携し、より正確な診断をサポートするためにも使用される
・体外式エコーは、圧電素子方式とCMUT方式の２つが商用化されている 記事全文>>
増える人財の国外流出、続く国外からの人口流入
円安下の人口移動
『山本謙三の金融経済イニシアティブ』第83回
山本謙三（やまもと・けんぞう）
オフィス金融経済イニシアティブ代表。前NTTデータ経営研究所取締役会長、元日本銀行理事。日本銀行では、金融政策、金融市場などを担当したのち、2008年から4年間、金融システム、決済の担当理事として、リーマン・ショック、欧州債務危機、東日本大震災への対応に当たる。著書に『異次元緩和の罪と罰』（講談社現代新書2753、2024年9月）。
日本のグローバル企業の間で、海外派遣管理職の給与の割り負けが話題となっている。対欧米のみならず、最近はアジアの一部諸国に対しても、派遣職員の給与が現地比割り負けし始めたという。
派遣者には、日本の給与体系を適用する例が多い。足元の為替レートを適用して送金すると、現地の管理職者の給与水準に負けてしまう。企業は様々な工夫で均衡を図ろうとするが、退職者も増えている様子だ。 記事全文>>
なんで今？ 石破・トランプ会談
「朝貢外交」もう終わりに
『山田厚史の地球は丸くない』第281回
山田厚史（やまだ・あつし）
ジャーナリスト。元朝日新聞編集委員。「ニュース屋台村」編集主幹。
石破首相は2月6日夜、トランプ大統領との日米首脳会談に臨むため、政府専用機でワシントンへ向かった。権力を握った2人が「初顔合わせ」する。当然の成り行きのように見えるが、急ぐ必要はあるだろうか。
アメリカは今、「トランプ旋風」が吹き荒れ、「予測不能」の大混乱が起きている。外交方針も定かでない。なぜ日本は暴風雨の中に飛び込んでゆくのか。
トランプのアメリカは、かつてのアメリカではない。どこに向かうのか、しばし様子を見た上で、対米外交の指針を定める。会うのはそれからでいい。 記事全文>>
