教授Ｈ
大学教授。専門は環境経済学および理論経済学。政府の審議会の委員なども務める。「知性は、セクシーだ」が口癖。趣味は鉄道（車両形式オタク）。
自由・平等・博愛はフランスの標語としてあまりにも有名である。もちろん、フランスでは自由・平等・博愛のどれも欠かせないという意味だろう。だが悩ましいことに、博愛は別として、自由と平等が手に手を取り合いながら仲良く歩んでいくかというとそうでもない。
たとえばアメリカは自由な国の象徴のようなものだが、必ずしも平等な社会とは言えない。確かに政治的には平等な社会かもしれないけれど、経済的には不平等が支配しているように思えるからだ。毎年１０億円を超える給与をもらい退職時には１００億円以上の退職金を手にする最高経営責任者（ＣＥＯ）がいるかと思えば、教会の無料給食に列をなす人々も多数いる。プール付きの大邸宅に住む人がいるかと思うと、ホームレスとして街をさまよい歩く人もいる。そのギャップはどう見ても大きすぎる。
だが、本当にアメリカは経済的に不平等な国なのだろうか。「どうであるかということ」と「どう見えるかということ」の間には大きなギャップがしばしば存在する。直感的認識は時として正確な認識を妨げることがあるのだ。
◆数字は真理の一面を照らし出す
ではどうすれば正しい認識が得られるのか。もちろんそれは「正しさ」の定義にもよるので一概には言えないのだが、ざっくり言ってしまえば定量的・統計的に把握することによって概ね真実に近い認識が得られると言ってよいだろう。異論があるかもしれない。だが、何と言っても、数字は真理の一面を照らし出す。
ブランコ・ミラノヴィッチ（世界銀行の研究部門のリードエコノミスト。米メリーランド大学教授）の『不平等について 経済学と統計が語る２６の話』（みすず書房、２０１２年）は、統計的な観点から経済的不平等の実態を明らかにする。統計的な目から見たときアメリカはさほど不平等な社会ではない、と言ったら驚くだろうか。もちろん、所得階層別に所得の大きさを並べて見るとアメリカ人の所得にも大きな差がある。だが、そのような差など世界の所得の差から見たらたいしたものではなくなってしまうのだ。
たとえば、インドについても同じように所得階層別の所得分布を描いてみる。そしてその図をアメリカの分布図と重ね合わせてみる。するとどうだろう、インド人の所得のグラフはアメリカ人の最低所得ラインよりも下に位置することになってしまう。つまり、インドの最も豊かな階層の所得も、アメリカの最も貧しい階層の所得より「統計的には」小さいのだ。ブラジルや中国でさえアメリカ人の貧しい所得階層の所得を上回るのは極わずかな人々に限られる。
この意味することは明らかだ。一国内の不平等よりも世界の不平等の方がはるかに大きいということだ。所得や資産が平等かどうかは、国のどの地域や階層に生まれつくかということよりも、どの国に生まれ落ちるかによって大きく左右される。貧しい国の貧しい階層に生まれたら、その人は一生極貧という運命を受け入れざるを得ないのだ。豊かな国の人々との所得の格差は埋まらないどころか、広がるかもしれない。悲しいとしか言いようのない結果である。
◆自由な社会の下で生じる不平等
ただ、ここで一つ注意が必要だ。以上の比較は、２０に分けた各所得階層ごとの平均所得に関するものであって、これが統計的な比較の意味なのである。もちろん、一部の大富豪のインド人の所得が平均的なアメリカ人の所得より大きいということは十分あり得る。
さてもう一つ気になるのは、旧ソ連や旧東欧共産圏の国々はどうだったかということである。ミラノヴィッチによれば、概ね所得分配は平等であったようだ。ただし、豊かな人がおらず皆が平等に貧しかっただけの話で、これが真の意味での平等かどうかは疑わしい。また、一部の特権階級は高級レストランや別荘などの使用権を持ち、所得に現れない不平等があったというから、必ずしも旧共産圏が平等であったというわけでもなさそうだ。
その旧共産圏諸国も自由主義体制に変わり、程度の差こそあれ、ほとんどの国民が自由を謳歌するようになった。ただ、自由の享受という大きなメリットの陰で経済的不平等というデメリットが現れた。超高級車を乗り回す者も増えたが、同時にホームレスも増えたのだ。所得分配の不平等や物質化しすぎた社会をかこつ人も少なくない。
自由な社会の下で生じる経済的不平等という問題は、今後世界のすべての人々をますます悩ませることになるだろう。アメリカを後追いする日本も、決してその例外ではない。
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