バンコック銀行執行副頭取。１９７７年東海銀行入行。２００３年より現職。米国在住１０年。バンコク在住１９年。趣味：クラシック歌唱、サックス・フルート演奏。
人生64年生きてきたが、その間「ダイエット」なるものを幾つも手がけてきた。生まれたときから五頭身で、もともと不細工な私だって「格好良くなりたい」「女子にだってもてたい」「人に好かれたい」などと、人並みの希望は持っている。だからダイエットだって幾つか試してみた。「白米ダイエット」「こんにゃくダイエット」「カロリー制限ダイエット」「計るだけダイエット」などである。
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ジャーナリスト。元朝日新聞編集委員。「ニュース屋台村」編集主幹。
中国の文化大革命を覚えている人は、「メンドリが鳴くと世の中が乱れる」と中国で言われていたのをご記憶と思う。毛沢東夫人の江青女史である。偉大なる指導者の権威をかさに着て、文革の先頭に立ち、大衆を扇動して全土を混乱に陥れた。
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バンコック銀行執行副頭取。１９７７年東海銀行入行。２００３年より現職。米国在住１０年。バンコク在住１９年。趣味：クラシック歌唱、サックス・フルート演奏。
最近、在タイ日系企業の経営者の方たちと話していると「タイのコストが高くなってきているので、ベトナムなどへの進出を考えようと思っています」と、たびたび言われる。日系企業の海外進出国の選定はどうもムードに流される傾向が強い、と常々私は感じている。当然各企業によって海外進出の目的は異なってしかるべきである。しかし冷静にデータを分析して現在とるべき行動を策定していかなければ、企業の存続は危ぶまれる。特に６億人にのぼる人口を有し、親日的なアセアンの中心に位置するタイの日系企業の将来戦略は重要な意味合いと責任を持つ。
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海外勤務が長く、日本を外から眺めることが多かった。帰国後、日本の社会をより深く知りたいと思い読書会を続けている。最近常勤の仕事から離れ、オープン・カレッジに通い始めた。
戦後70年を迎えた年に、「世論調査で見る日本人の『戦後』」と題してNHKが世論調査を行った（＊注1）。それによると「全体としてよい時代だった（「どちらかといえば」を含む）」と答えた人は85%に上った。また、「戦後築いてきたと思うもの」という質問に対する答えのトップは「戦争のない平和な社会」であり、圧倒的大部分（87%）の人々の支持を得ている。そうした「肯定的な戦後」の象徴が平和憲法である。
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ジャーナリスト。元朝日新聞編集委員。「ニュース屋台村」編集主幹。
「道徳」が４月から小学校で正式な教科になる。つまり成績評価の対象になる。
道徳を学校の教科にすることは以前から議論があったが、先日、前文部科学次官の前川喜平さんから道徳教科書に載った記述を聞いて、複雑な気持ちになった。
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オーストラリアおよび香港で中国ファームの経営執行役含め30年近く大手国際会計事務所のパートナーを務めた。現在は中国・深圳の会計事務所の顧問などを務めている。オーストラリア勅許会計士。
米フロリダ州パークランドの高校で今月14日、この高校の元生徒（19）が銃を乱射し生徒17人が死亡する事件がありました。米国の学校で起こった銃撃事件は、今回も含めて今年に入ってすでに18件に上り、全米で銃規制強化の必要性について改めて注目されています。
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バンコック銀行執行副頭取。１９７７年東海銀行入行。２００３年より現職。米国在住１０年。バンコク在住１９年。趣味：クラシック歌唱、サックス・フルート演奏。
2010年に日本を追い抜き世界第2位の経済大国となった中国。すでに日本の３倍の経済力を保持しているが、その実態はよく見えていない。日本の報道を見ると中国経済の危機をあおる記事にあふれており、中国に追い抜かれた日本の焦りや悔しさが透けて見える。前回に続いて、中国経済のデータを客観的に見ることにより、中国経済の本当の実力を読み解いてみたい。今回は、前回第１１２回の内容を補足するために、特に所得水準と地方債務に関するデータについて考察する。（注：本文中のグラフ・図版は、その該当するところを一度クリックすると「image」画面が出ますので、さらにそれをもう一度クリックすると、大きく鮮明なものを見ることができます）
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海外勤務が長く、日本を外から眺めることが多かった。帰国後、日本の社会をより深く知りたいと思い読書会を続けている。最近常勤の仕事から離れ、オープン・カレッジに通い始めた。
日本はこの150年間に、「開国」と表現される国を挙げての「近代」の導入を2度経験している。最初が、黒船の来航を契機とした幕末・明治期であり、モデルはヨーロッパであった。2度目が敗戦後で、モデルは米国であった。前稿に引き続き、本稿では、占領期を米国からの「近代」の導入という視点から考えてみたい。
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ジャーナリスト。元朝日新聞編集委員。「ニュース屋台村」編集主幹。
沖縄で起きた米兵の交通事故で、産経新聞が載せた「美談」が事実無根と分かり、記事が取り消された。誤解による事実関係の誤りは、報道につきものである。「あってはならないこと」だが限られた時間で人がやることだけに、「一定の確率で起こる」のが実態だ。
今回の「訂正」は、単なる誤りではなく、美談になるような出来事を、沖縄の主要紙が「報じていない」と糾弾したものだった。
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タイと中国を中心に日系・ローカル製造業向けのビジネスマッチングサービスを提供。タイと中国でものづくり商談会の開催や製造業向けフリーペーパー「FNAマガジン」を発行している。
将棋や囲碁でプロ棋士に勝利したかと思えば、作曲をしたり小説まで書いてしまう人工知能（AI）の話である。現在は1950～60年代、80年代に続く第3次AIブームといわれている。
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