株式会社エルデータサイエンス代表取締役。元ファイザーグローバルR&Dシニアディレクター。ダイセル化学工業株式会社、呉羽化学工業株式会社の研究開発部門で勤務。ロンドン大学St.George’s Hospital Medical SchoolでPh.D取得（薬理学）。東京大学教養学部基礎科学科卒業。中学時代から西洋哲学と現代美術にはまり、テニス部の活動を楽しんだ。冒険的なエッジを好むけれども、居心地の良いニッチの発見もそれなりに得意とする。趣味は農作業。日本科学技術ジャーナリスト会議会員。
前稿「認知症を生きる人類と人工知能(1)」では、意思決定よりも未来予測のほうが重要と結論した。意思決定は統計学の仮説検定理論や経済学に応用されるゲーム理論の課題で、限られたデータから合理的な意思決定を行う数理理論がほぼ完成している。しかし、間違った未来予測にもとづいて問題が設定された場合、その正解は実際の未来には役立たない。
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一般財団法人福祉教育支援協会専務理事・上席研究員（就労移行支援事業所シャロームネットワーク統括・ケアメディア推進プロジェクト代表）。コミュニケーション基礎研究会代表。精神科系ポータルサイト「サイキュレ」編集委員。一般社団法人日本不動産仲裁機構上席研究員、法定外見晴台学園大学客員教授。毎日新聞記者、ドイツ留学後、共同通信社記者、外信部、ソウル特派員など。退社後、経営コンサルタント、外務省の公益法人理事兼事務局長など経て現職。
中央省庁が障害者手帳を持たない人を恣意（しい）的な判断で障がい者雇用数に算入するなどのでたらめを長年続けていた問題や、複数の企業が耐震構造を支える免震・制振オイルダンパーの検査データを改ざんしていた問題も、ともに組織の倫理観が欠如した結果との指摘もあるが、そもそも巨大化した組織に倫理観が存在しているのか、という問いが出てくるのは、あまりにも平然と不正をやってのけてしまうからで、それは社会生活を営む個人が持つべき倫理とは別次元の世界のようにも思えてくる。
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一般財団法人福祉教育支援協会専務理事・上席研究員（就労移行支援事業所シャロームネットワーク統括・ケアメディア推進プロジェクト代表）。コミュニケーション基礎研究会代表。精神科系ポータルサイト「サイキュレ」編集委員。一般社団法人日本不動産仲裁機構上席研究員、法定外見晴台学園大学客員教授。毎日新聞記者、ドイツ留学後、共同通信社記者、外信部、ソウル特派員など。退社後、経営コンサルタント、外務省の公益法人理事兼事務局長など経て現職。
障がい者が詩を書く、さまざまな立場の人が障がいを詩にする――。詩の題材を障がいに求めることについて、オーストラリアの詩人、メリンダ・スミスは障がいが芸術の題材に適しており、詩として描くことは、「芸術を創り出す」行為であると話した。自閉症の長男に関する自作「遁走（とんそう）曲～アスペルガーと診断されて～」を傍らに、論理的かつ哲学的に説明された障がいと詩の関係性に、新しい創作の可能性を見いだせないだろうか。
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一般財団法人福祉教育支援協会専務理事・上席研究員（就労移行支援事業所シャロームネットワーク統括・ケアメディア推進プロジェクト代表）。コミュニケーション基礎研究会代表。精神科系ポータルサイト「サイキュレ」編集委員。一般社団法人日本不動産仲裁機構上席研究員、法定外見晴台学園大学客員教授。毎日新聞記者、ドイツ留学後、共同通信社記者、外信部、ソウル特派員など。退社後、経営コンサルタント、外務省の公益法人理事兼事務局長など経て現職。
笑いは文化とともにある。これは自明なことであるが、その笑いには質を伴う。伴った質は人が持つ人格や教養に寄り添い、質の似たもの同士が同化する。だから、下品な人は下品な笑いを好み、妬（ねた）ましい人は妬ましい笑いを好み、爽（さわ）やかな人は爽やかな笑いと同化する。結果的に人格は笑いに出る。何に笑い、そして笑わせるか、はリーダーの人格と質が問われる問題であり、その質はその組織の信頼度を乱高下させるであろう。
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北川綜合法律事務所代表弁護士。弁護士登録後、中国・アジア国際法務分野を中心的に取り扱う法律事務所（当時名称：曾我・瓜生・糸賀法律事務所）に勤務し、大企業クライアントを中心とした多くの国際企業法務案件を取り扱う。その後独立し現事務所を開業し、中国・台湾・マレーシアなどのアジア国際ビジネスを総合的にサポートしつつ、IT関連法務分野にも注力している。共同著書に『デジタル法務の実務Ｑ＆Ａ『（2018年刊・日本加除出版）。講演として「IT時代の紛争の解決と予防」（2016年）、「IT時代の紛争管理・労務管理と予防」（2017年）などを行っている。
拙稿第６回（2018年3月 27日 ）で触れた、中国国内における運営で収集または生成した個人情報及び重要データの国内保存義務、いわゆる一種のデータローカリゼーション規制は、その後に公開された「個人情報及び重要データ国外送信安全評価弁法（意見募集稿）」（2017年4月11日、注１）において、この点に関する規制対象主体が重要情報インフラの運営者のみから、インターネット運営者にまで拡大され（意見募集稿であるため今後の動向を見守る必要はありますが）、マーケティング戦略などにおいて各データの利用を行う企業などに大きなインパクトを与え得るものとなっています。
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一般財団法人福祉教育支援協会専務理事・上席研究員（就労移行支援事業所シャロームネットワーク統括・ケアメディア推進プロジェクト代表）。コミュニケーション基礎研究会代表。精神科系ポータルサイト「サイキュレ」編集委員。一般社団法人日本不動産仲裁機構上席研究員、法定外見晴台学園大学客員教授。毎日新聞記者、ドイツ留学後、共同通信社記者、外信部、ソウル特派員など。退社後、経営コンサルタント、外務省の公益法人理事兼事務局長など経て現職。
障がいや疾患、その他様々な原因で「生きづらさ」を感じている方々、その家族や友人、関係者による「ココロの詩」を募集します――。
このたび、こんな企画を立ち上げた。4年前から「ケアメディア」推進プロジェクトとして、「ケアメディア」なる概念を広め、何らかの原因で生きづらさを抱えた人とつながり、ケアしやすい、ケアされやすい社会づくりに向けて取り組んでいきたが、今回は音楽というメディアに特化した活動で、レコード会社「エイフォース・エンタテイメント」と歌に関する出版社である「歌の手帖」とともに、「ケアステージHUG」と名づけた企画の一環として詩の募集が行われる。
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一般財団法人福祉教育支援協会専務理事・上席研究員（就労移行支援事業所シャロームネットワーク統括・ケアメディア推進プロジェクト代表）。コミュニケーション基礎研究会代表。精神科系ポータルサイト「サイキュレ」編集委員。一般社団法人日本不動産仲裁機構上席研究員、法定外見晴台学園大学客員教授。毎日新聞記者、ドイツ留学後、共同通信社記者、外信部、ソウル特派員など。退社後、経営コンサルタント、外務省の公益法人理事兼事務局長など経て現職。
文部科学省の「障害者の多様な学習活動を総合的に支援するための実践研究」の委託を受けて、年間5回のオープンキャンパスの第１回が9月18日にスタートした。知的障がいや学習障がい、精神障がいのある方々の「学び」の機会を提供し、生涯を通じての学びの形を研究する事業だ。
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株式会社エルデータサイエンス代表取締役。元ファイザーグローバルR&Dシニアディレクター。ダイセル化学工業株式会社、呉羽化学工業株式会社の研究開発部門で勤務。ロンドン大学St.George’s Hospital Medical SchoolでPh.D取得（薬理学）。東京大学教養学部基礎科学科卒業。中学時代から西洋哲学と現代美術にはまり、テニス部の活動を楽しんだ。冒険的なエッジを好むけれども、居心地の良いニッチの発見もそれなりに得意とする。趣味は農作業。日本科学技術ジャーナリスト会議会員。
前稿では、万能計算機と共に生きてゆく「ランダムなひとびと」と題した愛と冒険の物語を素描した。「ランダムなひとびと」の登場人物は20世紀なかごろのニューヨークで活躍した画家デ・クーニングが描いた「ウーマンⅠ」から「ウーマンⅥ」であり、「風景としてのウーマン」と後期の風景抽象画が舞台背景となる（※参考1、拙稿『WHAT^』第6回）。デ・クーニング自身も「ランダムなひとびと」の仲間なので、貧乏な生活を女と酒とともに楽しんだ。そして認知症になっても抽象画を描き続け、作品はピカソやポロックの絵画よりも高額で売買されている。万能計算機と共に生きてゆく「ランダムなひとびと」の本当の時代背景は21世紀なかごろのはずだ。デ・クーニングは少なくとも100年後でもありうるイメージを描いた。大ざっぱに言って、経済学者ケインズもデ・クーニングと同時代だ。アダム・スミスのように完全に合理的なひとびとには疑問を持ったけれども、認知症を生きる人類と人工知能（ＡＩ）の時代までは想像できなかっただろう。
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一般財団法人福祉教育支援協会専務理事・上席研究員（就労移行支援事業所シャロームネットワーク統括・ケアメディア推進プロジェクト代表）。コミュニケーション基礎研究会代表。精神科系ポータルサイト「サイキュレ」編集委員。一般社団法人日本不動産仲裁機構上席研究員、法定外見晴台学園大学客員教授。毎日新聞記者、ドイツ留学後、共同通信社記者、外信部、ソウル特派員など。退社後、経営コンサルタント、外務省の公益法人理事兼事務局長など経て現職。
文部科学省の「障害者の多様な学習活動を総合的に支援するための実践研究」の委託を受けて、年間5回のオープンキャンパスを計画する中で、ある悩みが持ち上がった。それは予想した以上に、対象者である大人の発達障がい者・知的障がい者にたどり着くことが難しい事実である。
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一般財団法人福祉教育支援協会専務理事・上席研究員（就労移行支援事業所シャロームネットワーク統括・ケアメディア推進プロジェクト代表）。コミュニケーション基礎研究会代表。精神科系ポータルサイト「サイキュレ」編集委員。一般社団法人日本不動産仲裁機構上席研究員、法定外見晴台学園大学客員教授。毎日新聞記者、ドイツ留学後、共同通信社記者、外信部、ソウル特派員など。退社後、経営コンサルタント、外務省の公益法人理事兼事務局長など経て現職。
全国専攻科（特別ニーズ教育）研究会主催の実践研修講座が8月26、27日、名古屋市の愛知県立大学サテライトキャンパスで行われた。講演で田中良三会長（愛知県立大学名誉教授）は文部科学省による昨年度からの「特別支援教育から生涯学習化へ」の政策転換を踏まえて、これまでの専攻科づくりの歩みを振り返りながら、実践研究活動をさらに活発化していく重要性を強調した。
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