１９４１年生まれ、６０年豊田合成入社。９５年豊田合成タイランド社長。２０００年一栄工業社長。現在中国、タイで工場コンサルタントを務める。自称「ものづくり研究家」。
前回の「心を一つにして正々堂々の道を行く」では、私が工場長として着任した尾西工場（愛知県一宮市）での取り組みの概略を説明した。今回はそれをさらに具体的に詳しく説明したい。
一つの工場となると、数百、数千人規模の従業員で構成される。私が1989年1月に赴任した工場も当初は６５０人程度だったが、あっという間に千人を超す規模にふくれあがった。工場トップとしてやりたいことはいっぱいあるが、実行に移してくれるのは第一線のオペレーターを筆頭に監督者、管理者、現場を支える工場スタッフである。この時の様子は、前回述べさせていただいた通りである。
記事全文>>
株式会社船井総合研究所上席コンサルタント。メーカーから小売業まで幅広いコンサルティングフィールドを持つ。一般消費者向けの商材を扱う企業の現場レベルでの具体的な販売手法の提案を得意とする。
国内では消費増税が実施され、４月の販売動向の報告が上がってきておりますが、３月は当初予測通りの駆け込みが発生しました。４月の業績に関しては、３月までの備えが効いている業界とその他の業界の間で大きな差が発生しています。今回は国内カー用品店トップチェーン企業のマンスリーレポートを題材に検討してみましょう。
３月のマンスリーレポートで発表された全店売上高は前年同月比26.8％増、主に消費増税による駆け込み需要で、タイヤ・ホイールなどの商品が好調に推移し、かつ新車販売の駆け込み需要に伴う用品需要増によりナビゲーション、車内アクセサリーなどの売り上げが伸長したとありました。
記事全文>>
仙台市出身。毎日新聞記者、ドイツ留学後、共同通信社記者、外信部、ソウル特派員など。退社後、経営コンサルタント、外務省の公益法人理事兼事務局長などを経て、株式会社LVP（東京）、トリトングローブ株式会社（仙台）設立。一般社団法人日本コミュニケーション協会事務局長。東日本大震災直後から被災者と支援者を結ぶ活動「小さな避難所と集落をまわるボランティア」を展開。企業や人を活性化するプログラム「心技体アカデミー」主宰として、人や企業の生きがい、働きがいを提供している。
これまで１１回にわたって全国のコミュニティFM局に番組を配信している衛星ラジオ局「ミュージックバード」の「未来へのかけはし Voice from Tohoku」の放送分をお届けしてきたが、今回が最終回となる。
＜ラジオ番組内容＞
東日本大震災から３年が過ぎました。１月から始まったこのコーナーは今回が最後となります。これまで被災地の今を、現地の方々ご自身が綴った思いを、生の声で語っていただきましたが、今回は私の思いをお伝えしたいと思います。
記事全文>>
中央大学経済研究所客員研究員。専門は ASEAN経済統合、自由貿易協定（FTA）。2013年10月までタイ駐在。同年12月に『ASEAN経済共同体と日本』（文眞堂）を出版した。
1990年代後半にASEAN（東南アジア諸国連合）に加盟した後発加盟国CLMV（カンボジア、ラオス、ミャンマー、ベトナム）。ベトナムは工業国化に向けて外国投資を順調に受け入れ、先に飛躍、現在はフィリピンやインドネシアなどと同列に扱われることも増えた。残ったCLMは「インフラ不足」「市場規模が矮小」などを理由に外国投資家から長年、投資対象国としては見なされてこず、工業化のきっかけがつかめずにいた。近年、中国や隣国タイの「変調」もあり、ようやくそれら国々にも投資が向かいはじめた。その動きは「チャイナプラスワン」とも「タイプラスワン」とも言われる。本稿では特に「タイプラスワン」に注目し、3回にわたってその現状を報告する。
CLMには、ASEAN域内、特に製造業では隣国タイから投資する事例が増えている。いわゆる「タイプラスワン」の動きである。2012年のASEANの域内外別直接投資受け入れ統計によれば、ASEAN投資受け入れ全体における域内からの割合は18.3％であるが、CLMではその比率が高く23.8％を占めている。特にカンボジアで全体の3分の1、ラオスで4分の1にのぼる。
記事全文>>
バンコック銀行執行副頭取。1977年東海銀行入行。2003年より現職。米国在住10年。バンコク在住16年。趣味：クラシック歌唱、サックス・フルート演奏。
私は４月１０日から日本に出張し、全国各地を歩き回っている。各県を訪問すると、一様に「タイ人観光客を誘致したい」と私に訴えてくる。２０１３年７月から実施されたタイ人の日本での短期滞在時（１５日以内）のビザ免除の効果により、タイ人の訪日観光客数は２０１２年の２６万人から、２０１３年には４５万人と飛躍的に増加。今年はさらに８０万人を期待する声もある。
こうしたことから、日本各地においてタイ人観光客誘致の高い期待が感じられるのである。しかし、その声を聴いてみると、「当地にはよい温泉があります」「水がきれいな土地なのでおいしい地酒が振る舞えます」「昔ながらの有名な和菓子があります」と、どの地も似たり寄ったりの内容である。
記事全文>>
仙台市出身。毎日新聞記者、ドイツ留学後、共同通信社記者、外信部、ソウル特派員など。退社後、経営コンサルタント、外務省の公益法人理事兼事務局長などを経て、株式会社LVP（東京）、トリトングローブ株式会社（仙台）設立。一般社団法人日本コミュニケーション協会事務局長。東日本大震災直後から被災者と支援者を結ぶ活動「小さな避難所と集落をまわるボランティア」を展開。企業や人を活性化するプログラム「心技体アカデミー」主宰として、人や企業の生きがい、働きがいを提供している。
今回も全国のコミュニティFM局に番組を配信している衛星ラジオ局「ミュージックバード」の「未来へのかけはし Voice from Tohoku」の放送分をお届けする。今回はある殉職した警察官と、その母親の話。東日本大震災ではあまりにも多い一般の方々の犠牲により、殉職は目立たず、沿岸部の現場にそっと佇（たたず）む。どの死にも突然の別れを余儀なくされる周辺の人々がいるから、それは等しく痛ましい。まずは、ラジオ放送の内容を紹介する。
【ラジオ番組内容】
東日本大震災から約３年。このコーナーでは、被災地の今を、現地の方々の思いを、生の声で語っていただきます。きょうお伝えするのは、宮城県警巡査として避難誘導中に殉職した佐藤宗晴（さとう・ときはる）さんの母、佐藤きみ子さんです。人を助ける仕事がしたい。そんな思いを胸に、８年間務めた家業の木工所を辞め、３０歳で一念発起し警察官となった宗晴さんでしたが、震災はその２年後でした。今回きみ子さんは、天国にいる宗晴さんに向けてのメッセージを読み、悲しみを乗り越えようと始めたハーモニカで、その思いを伝えました。
記事全文>>
経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）事務次長。３５年余りの公務員生活の後、３度目のパリ暮らしを楽しむ。一万数千枚のクラシックＣＤに囲まれ、毎夜安ワインを鑑賞するシニア・ワイン・アドバイザー。
パリでの私の勤め先（ＯＥＣＤという国際機関）に日本が加盟してから、今年で50周年になる。当時の写真が展示されたり、総理が来訪されたりと、こちらではなかなかの盛り上がりで、私もやや回顧モードである。
50年前といえば1964年（昭和39年）、新幹線が開業しオリンピックで沸いた年だが、私自身はまだ東京・新宿の小学生だった。しばらくして中学に進むころにクラシック音楽に関心を持つようになったのだから、私のクラシック歴（聴いて楽しむだけだが）も長い。半世紀近く飽きずに続いた趣味はこの他には将棋くらいだろうか。音楽を聴くのに費やした時間とエネルギーを学校の勉強に向けていたら、どんな立派な人になっていただろう。
記事全文>>
エネルギー関連業界で30年以上働いてきたぱっとしないオヤジ。専門は経理、財務。実務経験は長く、会計、税務に関しては専門家と自負。2012年からマレーシアのクアラルンプールに単身赴任中。趣味は映画鑑賞、ジャズ、ボサノバ鑑賞、読書。最近は浅田次郎の大ファン、ＳＦ小説も
マレーシアでの単身駐在期間が長くなるにつれて、最近は趣味や自分の過去について時々思い巡らすことが多くなってきた。これから書く話は、私の全く個人的な趣味の話であり、映画が自分の人生にどのような影響を与えたかということについての回想録のようなものである。今回は「映画と私」の第１回として、私が幼稚園時代から高校卒業までの間に見た映画について書かせていただく。
最初に映画館に入ったのは、幼稚園の時であった。私が住んでいた東京・中野には、ＪＲ中野駅南口に東宝映画を上映している映画館があり、当時「ゴジラ」の映画を見たいがために同居していた祖母に頼んで映画館に連れて行ってもらったのである。
記事全文>>
ジャーナリスト。元朝日新聞編集委員。「ニュース屋台村」編集主幹。
逮捕された「５１歳女」は、もう犯人扱いだ。容疑を否認しているというが、警察からリークされる情報は「この女が犯人だ」と思わすものばかりだが、確たる物証は見当たらない。逮捕は苦し紛れではなかったか。見込み捜査の危うさが漂う。
北海道警察本部の関連施設などに連続して爆発物が仕掛けられ、警察に挑戦するかのようなメッセージが報道機関に届けられた。
記事全文>>
１９７６年１０月創刊のタイで発行する日本語新聞。在タイビジネスマンに向けてタイの政治・経済・社会ニュースから人物紹介まで多彩なコンテンツを提供している。
「備えあれば憂いなし」――総合防災メーカーのヤマトプロテック（東京都港区）は、今後さらなる成長が見込まれるＡＳＥＡＮ（東南アジア諸国連合）市場への進出を加速している。２００３年４月に設立したベトナムの現地法人「ヤマトプロテックベトナム」を皮切りに、避難用ハッチを生産する「ＹＰベトナム ドンナイ（07年11月設立）」、11年９月より国内市場の開拓を目的に、「ホーチミン営業所」を設け、事業を拡大している。
もともと海外ではＯＤＡ(政府開発援助)やプラント事業での消火設備工事を展開。 また、40年以上前に進出したインドネシアでは消火器のことを「ヤマト」とも呼ばれているとのこと。今も代理店を通じてビジネスを展開中だ。
記事全文>>
