フリーランスのフォトジャーナリスト。１９６０年、東京生まれ。山口県在住。２０年間、山口県上関町に計画される原発建設に反対する人々をカメラで記録してきた。それを知らない占い師に「あなたは生涯放射能と関わっていく」と言われ、覚悟を決めた。人間より、人間以外の生きものたちが好きな変人。
「わしゃ、今イランに来ちょるんよ」
先日の夜半に、祝島（いわいしま）の漁師から電話があった。およそ四半世紀の付き合いのある、６０歳代の漁師シゲさん(仮名)からだ。
「はぁ？ イラン？？？」
実際、シゲさんは若い頃にイランの工事現場まで出稼ぎに行っていた人だから、あながち冗談とも思えない。
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大学教授。専門は環境経済学および理論経済学。政府の審議会の委員なども務める。「知性は、セクシーだ」が口癖。趣味は鉄道（車両形式オタク）。
私は本を選ぶ際にちょっとしたルールを自分に課している。それは、今はやっている本、ましてやベストセラーは読まないというルールである。仮に読むとしても、流行が廃れてからゆっくり読む。世評に促されたような形で読むのは潔くないという妙な美意識があるからかもしれない。
だが、かたくなに守ってきたこの禁をとうとう破ることになった。ベストセラーであるシェリル・サンドバーグ／著、村井章子／訳の『LEAN IN 女性、仕事、リーダーへの意欲』（日本経済新聞出版社、2013年）を読んだのである。何気なく手にし眺めているうちに、結局最後まで目を通すことになった。ちょっと読み始めたら、つい夢中になって、やめられなくなってしまったのだ。
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新聞社勤務。南米と東南アジアに駐在歴13年余。年間100冊を目標に「精選読書」を実行中。座右の銘は「壮志凌雲」。目下の趣味は食べ歩きウオーキング。
アメリカの次期駐日大使に指名されたキャロライン・ケネディさん（５５）がまもなく正式に大使に就任して日本に赴任する。第３５代大統領ジョン・Ｆ・ケネディの長女。駐日大使としては初の女性である。アメリカの大使は約７割がキャリア外交官で、残り３割は政権が任命する「政治任用」である。ケネディさんの場合、２００８年の大統領選での民主党内の候補者指名争いでオバマ氏を支持したことが最大の「功績」とされ、大使ポストが論功行賞に使われたケースと指摘する声が多い。
しかし、はっきり言って、そんなことはどうでもよい。「大使の任務は特別な訓練を受けてきた外交官にしか務まらない」というのは、外交官の勝手な思い込みである。要は、大使としての外交手腕を発揮し、日米関係の緊密化に貢献する働きをすればよいのだ。むしろ、名家出身の女性大使の一挙手一投足が日米双方から注目され、実際本当に緊密なのかどうかよくわからなくなってきている日米の関係にさらに前向きな変化をもたらせばよいのである。
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中央大学経済研究所客員研究員。1998年から２回のタイ駐在で在タイ10年目。現在は主にASEANの経済統合、自由貿易協定（FTA）を企業の利用の立場から調査、解説。著書に「ASEAN経済共同体」（2009年8月／ジェトロ）など多数。
10カ国がまとまることでバーゲニングパワーを発揮してきた東南アジア諸国連合（ASEAN）であるが、前回述べた通り、南シナ海のスプラトリー諸島（南沙諸島）の領有権を巡り、2012年7月のASEAN外相会議で、当時、議長国であったカンボジアと、中国と領有権争いを演じているベトナム、フィリピンとが対立、ASEAN設立以来初めて共同声明が採択されない事態となった。ASEAN間で、それも共同歩調を合わせて対処するはずの対域外国問題で会議が決裂したことは、「ASEANの脆弱（ぜいじゃく）性」を世界に知らしめることになった。
議長国は、特に対外問題でASEANの声が「一つ」になるよう調整を図る役割を担う。カンボジアは加盟10カ国の中では最も遅い1999年にASEANに加盟した。議長はアルファベット順で輪番制になっており、特別な事情がない限り10年に1度しか回ってこない。そのことから、議長国としての「カンボジアの未熟さ・経験不足」を指摘する声もある。
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ジャーナリスト。元朝日新聞編集委員。「ニュース屋台村」編集主幹。
暴力団融資が発覚したみずほ銀行の右往左往は「危機対応の悪しき実例として歴史に残る」といわれる。まず一連の動きを振り返ってみよう。
２０１０年１２月、提携関係にある信販会社オリエントコーポレーション（オリコ）の自動車融資に反社会的勢力への融資が多数あることが分かった。３４０件で総額２億３００万円。銀行内部の調査で分かったが、事実は隠され、経営陣は手を打たなかった。
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バンコック銀行執行副頭取。1977年東海銀行入行。2003年より現職。米国在住10年。バンコク在住15年。趣味：クラシック歌唱、サックス・フルート演奏。
最近の在タイ日系企業の動きを見ていると、気になることがある。２００８年のリーマン・ショック以降、日本や米国での業績が悪化した中で、多くの日系企業がアジア、特にタイの業績に大きく依存するようになってきた。「タイ一本足打法」と当地で呼ばれる現象である。
各日系企業のオペレーションで、タイ拠点が重要視されるため、日本からの派遣者が急増。００年以降は２万人強だった在留邦人数が、直近では６万人まで増えてきたのである。
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株式会社船井総合研究所上席コンサルタント。メーカーから小売業まで幅広いコンサルティングフィールドを持つ。一般消費者向けの商材を扱う企業の現場レベルでの具体的な販売手法の提案を得意とする。
「企業としての顧客との約束」を考える場合に、自社を題材にしてみると意外な気づきを得ることができます。
例えば、弊社の仕事は、クライアントからお金をいただいて問題解決をしていくコンサルティング業務が主業務であり、常に顧客の望むバリューを出し続けることを期待されます。このことを前提とすると、弊社の顧客との約束は「クライアントの問題解決を支援し、クライアントが真に望む結果を出し切る」ことであり、単なる対処療法を提供することではないのです。
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１９４１年生まれ、６０年豊田合成入社。９５年豊田合成タイランド社長。２０００年一栄工業社長。現在中国、タイで工場コンサルタントを務める。自称「ものづくり研究家」。
前回お話しした「付加価値生産性」とは、投資した人件費に対する労働生産性を表すもので、会社全体もしくは工場全体の労働生産性を把握するのに適した指標である。
一方、生産現場では一つの製品を作るのに、材料準備、成型加工、塗装、組み立てなど複数の工程を経るのが一般的である。
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企業経営者。銀行勤務歴２８年（うち欧米駐在８年）。「命を楽しむ」がモットー。趣味はテニス、音楽鑑賞、「女房」。
これまで、日本が再び輝くためには個々人の自立化が不可欠との話をしてきました。その点で旧聞には属しますが、私自身の体験をについてお話します。それは今から３０年以上前のことですが、欧州のビジネススクールを卒業する時のことでした。
日本からは全員企業派遣だったため、全員がいったんは派遣元の企業に帰ったわけですが、その他の国から来た人たちは一部を除くと全て自費での参加でした。そして、それらの人たちの就職先は当時の日本人の常識からはかけ離れたものでした。
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１９７６年１０月創刊のタイで発行する日本語新聞。在タイビジネスマンに向けてタイの政治・経済・社会ニュースから人物紹介まで多彩なコンテンツを提供している。
「小さくても強い会社」をモットーとするクリエーティブ企業「スタジオ・ビーム」（本社・大阪市中央区）。１９７１年の設立以来、パッケージ・グラフィックデザイン、セールスプロモーションなどのデザイン・企画を手がけてきた。日本では大阪と東京に事務所を構えるが、２０１０年７月、タイに関連会社「スタジオ・ビーム・インターナショナル社」を開設した。
タイでの営業品目はまず、グラフィック・パッケージデザイン。例えば、セールスプロモーション・ツールをコストの安いタイで制作し、日本やシンガポールなどに出荷する。このほか、タイ企業に対し、会社案内、製品カタログなどを制作・納品している。
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