特別支援が必要な方の学びの場、シャローム大学校（みんなの大学校）学長、博士（新聞学）。一般財団法人福祉教育支援協会上席研究員、ケアメディア推進プロジェクト代表。精神科系ポータルサイト「サイキュレ」編集委員。一般財団法人発達支援研究所客員研究員、法定外見晴台学園大学客員教授。
社会を、糸という相互行為を縫い合わせた「織物」だとしたのが社会学者のジンメルだが、新型コロナウイルスが生み出した新しい社会という織物は美しいだろうか――。
危機を乗り越えるために、１本の糸を相互作用、糸と糸の結び目を個人としたジンメルの前提は、この織物を成すために必要とされる「行動」こそが織物の質を変えていく構図である。その「行動」は「社会」の要求との循環によって正常な社会が保たれ、普遍的な価値観を基盤とした「最も多くが納得のいく行動」という規範が求められる。 記事全文>>
ジャーナリスト。元朝日新聞編集委員。「ニュース屋台村」編集主幹。
東京－名古屋を40分で結ぶリニア中央新幹線を取材しながら、ニューヨーク－パリを3時間足らずで飛んだ超音速旅客機「コンコルド」を思い出した。英仏が国家の威信をかけて共同開発した傑作ではあったが、燃料の爆食い、爆音と衝撃波、製造コストの重みに耐えられない赤字という弱点を超えられず、生産わずか16機で退場した。 記事全文>>
オフィス金融経済イニシアティブ代表。前NTTデータ経営研究所取締役会長、元日本銀行理事。日本銀行では、金融政策、金融市場などを担当したのち、2008年から4年間、金融システム、決済の担当理事として、リーマン・ショック、欧州債務危機、東日本大震災への対応に当たる。
コロナ危機は、私たちの仕事や暮らしを大きく変えた。リモートワーク（テレワーク）やオンライン飲み会といった、新しい働き方や楽しみ方も付け加わった。
しかし、将来ワクチンが開発され、普及した後はどうなるか。新しい日常が定着するのか、元の生活に戻るのか。その見極めは、リモート化投資の是非を決める最大の要素となる。 記事全文>>
バンコック銀行執行副頭取。1977年東海銀行入行。2003年より現職。米国在住10年。バンコク在住22年。趣味：クラシック歌唱、サックス・フルート演奏。
バンコック銀行日系企業部には、新たに採用した行員向けに「小澤塾」と名付けた6カ月の研修コースがある。この期間、銀行商品や貸し出しの基本などを宿題回答形式で、英語で講義を行う。この講義と並行して、日本人新入行員として分析力、企画力などを磨くため、レポートの提出を義務づけている。今回は、昨年12月に小澤塾を卒業した山形銀行の菅原浄さんによる山形県の地方創生に関する提言を紹介したい。 記事全文>>
オフィス金融経済イニシアティブ代表。前NTTデータ経営研究所取締役会長、元日本銀行理事。日本銀行では、金融政策、金融市場などを担当したのち、2008年から4年間、金融システム、決済の担当理事として、リーマン・ショック、欧州債務危機、東日本大震災への対応に当たる。
緊急事態宣言が解除され、「新しい日常」が始まった。今回のコロナ危機を受け、世界経済、日本経済はどう変わるか。
まず、グローバルサプライチェーンの行方を考えてみたい。世界経済の発展の原動力となってきたサプライチェーンの拡充に変化はあるか。
コロナ危機がサプライチェーンに与える影響は、複雑だ。需要ショックと供給ショックが、同時に発生するからだ。
需要面では、外出自粛や営業自粛に伴い、レジャー、飲食、旅客輸送など、広範な分野で需要が減退する。同時に、供給面では、従業員の出社抑制により、生産活動に停滞が生じる。サプライチェーンの分断が問題となるのは、主に供給面のショックだ。 記事全文>>
株式会社エルデータサイエンス代表取締役。中学時代から西洋哲学と現代美術にはまり、テニス部の活動を楽しんだ。冒険的なエッジを好むけれども、居心地の良いニッチの発見もそれなりに得意とする。趣味は農作業。日本科学技術ジャーナリスト会議会員。
欧州美術史講座2019年9月17日 より引用
https://www.facebook.com/262852667178497/posts/1653016384828778/
「木の根と幹」 ゴッホ 1890年7月 ゴッホ美術館
海外勤務が長く、日本を外から眺めることが多かった。帰国後、日本の社会をより深く知りたいと思い読書会を続けている。最近常勤の仕事から離れ、オープン・カレッジに通い始めた。
前回は、日本経済の長期低迷の原因を、ICT（情報通信技術）の発達がもたらした「大変革」に乗り遅れたことに求めた。深尾京司一橋大学教授は、その著書『「失われた20年」と日本経済――構造的原因と再生への原動力の解明』において、1995年以降の米国の生産性（全要素生産性：広義の技術進歩）の伸びが、日欧を大きく引き離していることを指摘し、その要因としてICT革命の成功を挙げている。革命と表現されるのは、ICT産業（電子機器製造業、情報通信産業）だけでなく、それ以外の製造業や非製造業を含めて全体の生産性が大きく上昇したからである。ICT投資は、それによって生産が拡大するだけではなく、企業間や企業と消費者間のネットワークの効率化を通じて生産性の上昇を加速させるという相乗効果をもたらすのである。 記事全文>>
ジャーナリスト。元朝日新聞編集委員。「ニュース屋台村」編集主幹。
前法相・河井克行氏と妻で参議院議員の案里氏が６月１８日、公職選挙法違反（買収）の疑いで逮捕された。参院選広島選挙区の選挙違反では、すでに夫妻の秘書らが逮捕・起訴され、有罪判決を受けている。大掛かりな買収工作が摘発され、実質的な選挙責任者である河井夫妻に捜査が及ぶのは時間の問題とされていた。国会の閉幕を待って、検察による「政治家逮捕劇」が始まった。お縄にかかった河井夫妻は「悪辣（あくらつ）な政治家夫婦」なのか。見ようによっては、「権力争いの犠牲者」かもしれない。 記事全文>>
オフィス金融経済イニシアティブ代表。前NTTデータ経営研究所取締役会長、元日本銀行理事。日本銀行では、金融政策、金融市場などを担当したのち、2008年から4年間、金融システム、決済の担当理事として、リーマン・ショック、欧州債務危機、東日本大震災への対応に当たる。
デジタルが金融を変える要素のうち、最も重大な変化は、顧客の意識や行動の変容にあるのかもしれない。
他分野の経験によれば、デジタル化が深化するにつれ、顧客はサービスの単なる享受者から生産者に変わる。受動から能動への変化だ。その先の金融業とは、どのようなものだろうか。 記事全文>>
特別支援が必要な方の学びの場、シャローム大学校（みんなの大学校）学長、博士（新聞学）。一般財団法人福祉教育支援協会上席研究員、ケアメディア推進プロジェクト代表。コミュニケーション基礎研究会代表。精神科系ポータルサイト「サイキュレ」編集委員。一般財団法人発達支援研究所客員研究員、法定外見晴台学園大学客員教授。
新型コロナウイルスの影響で通学の授業と訪問講義を休止したシャローム大学校は、この危機の中でどう動くかを深く考え、社会状況を分析し、自分たちにあり方を検討した結果、新しい法人のもとで新しい「大学校」として移行していくことになった。4月の移行決定から即座に新法人「一般社団法人みんなの大学校」（代表理事・引地達也）を設立し、この法人の運営する学びの場を「みんなの大学校」と命名した。急ピッチで準備を進め、6月1日にホームページをオープンした。 記事全文>>
