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住まいの多様体(その5)
『住まいのデータを回す』第5回

10月 11日 2017年 社会

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山口行治(やまぐち・ゆきはる)

株式会社エルデータサイエンス代表取締役。元ファイザーグローバルR&Dシニアディレクター。ダイセル化学工業株式会社、呉羽化学工業株式会社の研究開発部門で勤務。ロンドン大学St.George’s Hospital Medical SchoolでPh.D取得(薬理学)。東京大学教養学部基礎科学科卒業。中学時代から西洋哲学と現代美術にはまり、テニス部の活動を楽しんだ。冒険的なエッジを好むけれども、居心地の良いニッチの発見もそれなりに得意とする。趣味は農作業。日本科学技術ジャーナリスト会議会員。

慢性疾患の予防もしくは治療に「気長に」取り組むために、身近な生活から見直すこと、できれば根本的に見直すことを考えてみたい。
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ジャカルタ州知事選後の不穏なインドネシア情勢
『東南アジアの座標軸』第25回

10月 10日 2017年 国際

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宮本昭洋(みやもと・あきひろ)

長谷工コーポレーションの海外事業の顧問、インドネシアコンサル会社アマルガメーテッドトライコール非常勤顧問。関西大学大学院で社会人向け「実践応用教育プログラム」の講師、政策研究大学院大学で「地域産業海外展開論プログラム」の特別講師を務める。1978年りそな銀行(旧大和銀)入行。87年から4年半、シンガポールに勤務。東南アジア全域の営業を担当。2004年から14年まで、りそなプルダニア銀行(本店ジャカルタ)の社長を務める。

◆既得権益層が復権

今年4月のジャカルタ州知事選は、現職のアホック州知事がイスラム強硬派による大規模な抗議デモを含む執拗(しつよう)な再選阻止運動により敗北しました。さらに宗教冒とく罪に問われていた公判では、地裁が、検察側の実質的な無罪ともいえる禁固1年、執行猶予2年の求刑を覆して、実刑2年の有罪判決を下し、アホック氏は即日収監されました。アホック氏の弁護団は控訴を主張しましたが、自らの宗教発言問題に端を発して社会的な混乱を招いたことから、これ以上問題を長引かせるのは得策ではないと判断して控訴を断念しています。
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オランダ再訪で感じたこと
『バンカーの目のつけどころ 気のつけどころ』第104回

10月 06日 2017年 経済

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小澤 仁(おざわ・ひとし)

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バンコック銀行執行副頭取。1977年東海銀行入行。2003年より現職。米国在住10年。バンコク在住19年。趣味:クラシック歌唱、サックス・フルート演奏。

オランダは江戸時代の鎖国下で、欧州諸国の中で日本と唯一外交関係を維持した国である。オランダを通じて当時日本にもたらされた学問・技術は「蘭学」と呼ばれ。後の開国・明治維新に向けての下地を準備、形成することとなった。オランダは日本にとって身近に感じさせるが、実は私達はあまりオランダのことをわかっていないようである。この夏、30年ぶりにオランダを訪問した。
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『日本の近代とは何であったか―問題史的考察』(3) 「植民地帝国」
『視点を磨き、視野を広げる』第9回

10月 04日 2017年 経済

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古川弘介(ふるかわ・こうすけ)

海外勤務が長く、日本を外から眺めることが多かった。帰国後、日本の社会をより深く知りたいと思い読書会を続けている。最近常勤の仕事から離れ、オープン・カレッジに通い始めた。

◆はじめに

現在の私たちが抱える諸問題の原点は、日本の「近代」の始まりにあると考え、この春に出版された三谷太一郎氏の『日本の近代とは何であったか―問題史的考察』(岩波書店、2017年)を読んでいる。同書は、日本の「近代」の概念把握の試みであり、その視点として「政党政治」「資本主義」「植民地帝国」「天皇制」の四つが示される。本稿では、「植民地帝国」の視点から、日本近代を考えていきたい。
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展示会中止でも戻ってこない出展予約金
『実録!トラブルシューティング』第47回

10月 03日 2017年 経済

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東洋ビジネスサービス

1977年よりタイを拠点として、日本の政府機関の後方支援に携わる。現在は民間企業への支援も展開、日本とタイの懸け橋として両国の発展に貢献することを使命としている。

今回は、自社製品のPRおよび販路拡大を目的に、バンコク都内のコンベンションセンターで開催される展示会への出展を申し込み、トラブルに巻き込まれたA社からのご相談について紹介します。
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党略の道具とされる国民の暮らし―弄ばれる「財政と消費税」
『山田厚史の地球は丸くない』第103回

9月 29日 2017年 経済

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山田厚史(やまだ・あつし)

ジャーナリスト。元朝日新聞編集委員。「ニュース屋台村」編集主幹。

突如の解散・総選挙。「国難突破解散」と安倍首相はいうが、国難を招き寄せるのは誰か。政治家が国難を創り出しているのではないか。

25日、記者会見した安倍首相は

「消費税の増税分2%を子育てや介護の負担を減らす財源に充てる。増税は財政再建に当てる約束になっていた。使途をかえることで国民の信と問いたい」と表明した。
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知的障がい者とともに「メディア」を考えていきたいから
『ジャーナリスティックなやさしい未来』第117回

9月 28日 2017年 社会

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引地達也(ひきち・たつや)

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コミュニケーション基礎研究会代表。就労移行支援事業所シャロームネットワーク統括。ケアメディア推進プロジェクト代表。精神科系ポータルサイト「サイキュレ」編集委員。一般社団法人日本不動産仲裁機構上席研究員、法定外見晴台学園大学客員教授。毎日新聞記者、ドイツ留学後、共同通信社記者、外信部、ソウル特派員など。退社後、経営コンサルタント、外務省の公益法人理事兼事務局長など経て現職。

◆知的障がい者に「大学」を

第14回全国専攻科(特別ニーズ教育)研究集会が12月9、10日に愛知県立大学長久手キャンパスで行われる。障がい者の学びの可能性を広めることを目的に13年前に設立された研究集会は、実際に知的障がい者の「大学」などの形となって静かに全国に広まっている。
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熾烈を極める大型液晶パネルの戦い主戦場は中国へ
『中国のものづくり事情』第11回

9月 27日 2017年 経済

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Factory Network Asia Group

タイと中国を中心に日系・ローカル製造業向けのビジネスマッチングサービスを提供。タイと中国でものづくり商談会の開催や製造業向けフリーペーパー「FNAマガジン」を発行している。

液晶テレビの大型化にともない、大型液晶パネルの競争が激化している。大型パネルについては、日本メーカーは鴻海精密工業・シャープ連合の堺ディスプレイプロダクト以外は撤退し、LG ディスプレイら韓国勢が上位に位置しているが、中国勢の追い上げが激しくなっている。
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迎洋一郎さんによる工場診断サービス
『バンカーの目のつけどころ 気のつけどころ』第103回

9月 22日 2017年 経済

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小澤 仁(おざわ・ひとし)

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バンコック銀行執行副頭取。1977年東海銀行入行。2003年より現職。米国在住10年。バンコク在住19年。趣味:クラシック歌唱、サックス・フルート演奏。

バンコック銀行日系企業部では、お客様向け新サービスとして、今年7月から「工場診断サービス」を開始した。工場診断をお願いしたのは、この「ニュース屋台村」で「ものづくり一徹本舗」の屋台名でご寄稿頂いている迎洋一郎さんである。この「ものづくり一徹本舗」は2015年8月28日の第25回以来休稿となっているが、トヨタ生産方式を真正面からわかりやすく解説されたものとして、いまだに閲覧ヒットの多い記事となっている。今回は、迎さんとの出会いや、「ものづくり一徹本舗」では触れられていないトヨタ生産方式の裏話などをご紹介したい。
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住まいの多様体(その4)
『住まいのデータを回す』第4回

9月 19日 2017年 社会

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山口行治(やまぐち・ゆきはる)

株式会社エルデータサイエンス代表取締役。元ファイザーグローバルR&Dシニアディレクター。ダイセル化学工業株式会社、呉羽化学工業株式会社の研究開発部門で勤務。ロンドン大学St.George’s Hospital Medical SchoolでPh.D取得(薬理学)。東京大学教養学部基礎科学科卒業。中学時代から西洋哲学と現代美術にはまり、テニス部の活動を楽しんだ。冒険的なエッジを好むけれども、居心地の良いニッチの発見もそれなりに得意とする。趣味は農作業。日本科学技術ジャーナリスト会議会員。

数学の話題は日常的ではなく、難しいだけで役に立たないと思われるかもしれない。前回「住まいの多様体(その3)」で、「複素数の実在性」の話をした。筆者の物理的直観を素直に述べたものだが、多くの人は言語を信じることはあっても、数字は信じないだろう。数字は道端の石ころのようなもので、そこに在って躓(つまず)かないようにしても、信じる対象ではないからだ。しかし、複素数の実在性を信じると、世界が違って見えてくることを、つたない言葉で伝えたい。
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